MEMBERSHIP TERMS
会員規約
本サービスのご利用にあたり、以下の規約を定めます。ご入会前に必ずお読みください。
制定日:2026年6月 / 最終改定日:2026年9月14日 / SHIMA BodyWork
SHIMA BodyWork は、ご自身の身体と向き合いたい方のためのピラティススタジオです。はじめての方には事前のカウンセリングを行い、レッスンはパーソナルを基本に、セミパーソナル・グループの形式でもご提供します。
第1条(目的・適用)
本規約は、SHIMA BodyWork(以下「当スタジオ」)が提供するピラティスセッション、ヤムナ・ボディローリング、距骨調整その他のボディワーク(以下「本サービス」)の利用条件を定めるものです。会員は、本規約に同意のうえ本サービスを利用するものとします。
SHIMA BodyWorkは、ヤムナジャパン株式会社とは別の事業者です。
第2条(ご利用の開始)
- 当スタジオのご利用は、事前のカウンセリング(ご面談・ヒアリング)を経てのご案内となります。
- カウンセリングの内容により、当スタジオが受け入れの可否を判断する場合があります。
- 本サービスは、ご自身の身体に主体的に向き合い、継続して取り組む意思のある方を対象とします。
第3条(レッスンの形式)
本サービスは、次のいずれかの形式で行います。いずれの形式となるかは、お申し込みのメニューにより定まります。
- パーソナル:インストラクターと会員のマンツーマン形式
- セミパーソナル:少人数での形式
- グループ:当スタジオが定める人数での形式
パーソナルおよびセミパーソナルにおいて、参加者以外の同席・見学は、当スタジオが認めた場合を除きお断りいたします。グループレッスンについては、開催ごとに定員・参加条件を定めます。
第4条(料金・お支払い)
- 入会金・月会費はいただきません。本サービスのお支払いは、①単発(都度払い)と②月レッスン(固定枠)の2つの方式があります。いずれの方式も、料金は当スタジオが別途定める料金表によります。
- お支払い方法は、いずれの方式も銀行振込(前払い)です。振込先は、ご予約のお申し込み後または月レッスンのお申し込み後にご案内いたします。
- ①単発(都度払い):レッスンごとにお支払いいただく方式です。お振込みは、原則としてご予約のお申し込みから7日以内にお願いいたします。ただし、開催日まで7日を切ったご予約(直前のお申し込み)の場合は、お申し込みの翌日までにお振込みください。ご入金の確認をもって、ご予約確定といたします。
- ②月レッスン(固定枠):毎月同じお時間枠を確保し、当月分のレッスン料をまとめてお支払いいただく方式です。お振込みは、当月5日までにお願いいたします。月レッスンは、単発(都度払い)よりも割安な料金でご提供する代わりに、1か月分のお時間枠とスタジオをあらかじめ確保する形となります。そのため、お客様のご都合による日程変更・振替・キャンセルは一切お受けしておらず、当月分のご返金・翌月への繰り越しもいたしかねます。取り扱いの詳細はキャンセルポリシーによります。
- お振込みにかかる振込手数料はお客様のご負担とさせていただきます。
- ご予約確定後、当スタジオはレンタルスタジオの確保等を行うため、原則として返金はいたしません。キャンセル・返金の取り扱いはキャンセルポリシーによります。
第5条(予約・キャンセル)
ご予約・キャンセルの取り扱いは、別途定めるキャンセルポリシーによります。ご予約確定後の日程変更(振替)はお受けしておりません。
会場について:本サービスは、当スタジオが借用するレンタルスタジオ等で提供いたします。ご予約のお申し込みの時点では会場は確定しておらず、ご予約確定後に当スタジオがスタジオを確保します。ご希望の日時に通常ご案内しているスタジオが確保できない場合は、近隣の別のレンタルスタジオでのご案内となります。会場が確定しましたら、当スタジオより個別にご連絡いたします。会場が近隣のスタジオとなったことを理由とするキャンセル・日程変更につきましても、キャンセルポリシーの定めによる取り扱いといたします。
第6条(健康状態の申告・同意)
会員は、本サービスの利用にあたり、当スタジオが定める施術同意書(免責同意書)の内容に同意し、健康状態を正しく申告するものとします。当日、書面によるご署名をお願いいたします。
ご署名後に、健康状態・既往歴・服薬状況等に変化が生じた場合は、次回のセッション前に速やかにお申し出ください。申告いただけなかったことにより生じた不調・損害について、当スタジオは責任を負いかねます。
第7条(禁止事項)
会員は、本サービスの利用にあたり、次の行為を行ってはなりません。
- 健康状態に関する虚偽の申告
- 他の会員・インストラクター・第三者への迷惑行為
- 当スタジオの指導内容・施設・備品を損なう行為
- 法令または公序良俗に反する行為
- 第12条に定める撮影・録音、SNS等への投稿、および会場または本サービスを営利目的で利用する行為
第8条(反社会的勢力の排除)
- 会員は、暴力団、暴力団員、暴力団準構成員、暴力団関係企業、総会屋、社会運動等標ぼうゴロ、特殊知能暴力集団その他これらに準ずる者(以下「反社会的勢力」)に該当しないこと、および将来にわたって該当しないことを表明し、保証するものとします。
- 会員は、自らまたは第三者を利用して、暴力的行為、法的責任を超えた不当な要求、脅迫的言動、風説の流布・偽計・威力による当スタジオの信用毀損または業務妨害を行わないものとします。
- 会員が前各項に違反した場合、当スタジオは何らの催告を要せず、直ちに本サービスの提供を中止し、会員資格を取り消すことができます。この場合、当スタジオは生じた損害について一切の責任を負わず、既にお支払いいただいた料金の返金もいたしません。
第9条(退会・会員資格の停止)
- 退会をご希望の場合は、当スタジオ所定の方法でお申し出ください。
- 会員が本規約に違反した場合、または当スタジオが本サービスの提供を適当でないと判断した場合、事前の通知なく会員資格を停止・取り消すことがあります。
第10条(免責)
本サービスは医療行為ではなく、効果には個人差があります。本サービスに起因する不調・損害等について、当スタジオの責めに帰すべき事由がある場合を除き、当スタジオは責任を負いません。詳細は施術同意書に定めるところによります。
第11条(個人情報の取り扱い)
会員の個人情報は、別途定めるプライバシーポリシーに従って取り扱います。
第12条(撮影・録音・SNS等への投稿について)
1. 会員による撮影・録音の禁止
- 会員は、セッション中(出張によるセッションを含みます)およびレンタルスタジオ等の会場内において、写真・動画の撮影および録音を行ってはなりません。講師の指導の様子、講師、会員ご自身、他の利用者、会場の内装・設備のいずれを対象とする場合も同様です。
- ご自身の練習用・記録用など、SNS等に公開しない私的な目的であっても、お受けしておりません。講師の指導内容および手法は、講師が対価をいただいて提供する技術そのものであるためです。
- 本サービスは、当スタジオが予約・契約して借用しているレンタルスタジオ等で提供しています。多くの会場では、利用規約により撮影が禁止されています。会員による撮影は会場の規約への違反となり、予約者である当スタジオが、会場に対して責任を負うこととなります。
2. SNS等への投稿・営利目的での利用の禁止
- 会員は、次のものを、SNS・動画共有サイト・ブログその他の媒体に投稿・公開・配信してはなりません。
- 会場内の様子を写した写真・動画(会場を特定できるものを含みます)
- 講師の指導内容を記録または再現したもの
- 講師の肖像・音声
- 会員は、会場および本サービスを、ご自身の営利を目的として利用してはなりません。(例:ご自身の集客・宣伝のための撮影、動画・教材等の制作 など)会場は当スタジオがレッスンのために借用しているものであり、会場の許可なく営利目的で利用することは、会場との契約に反するためです。
3. 違反があった場合
- 本条に反する撮影・録音・投稿等を確認した場合、当スタジオは、その場での中止、撮影データの削除、投稿の削除を求めることができ、会員は直ちにこれに応じるものとします。また、第9条に基づき、会員資格を停止・取り消すことがあります。
- 会員が本条に違反したことにより、当スタジオが、会場からの違約金・損害賠償の請求、会場の利用停止その他の損害を受けた場合、会員はその損害(相当な範囲の弁護士費用を含みます)を賠償するものとします。
- 本条の定めは、退会後も効力を有するものとします。
4. 当スタジオによる掲載
- 当スタジオは、会員の写真・動画をホームページやSNS等に掲載することは原則としていたしません。
- 掲載をご希望・ご承諾いただける場合に限り、掲載する媒体・範囲を都度お伝えしたうえで、事前に個別の同意をいただきます。同意は掲載のたびに確認いたします。
- いったんご同意いただいた場合でも、後から取り消すことができます。お申し出をいただいた際は、速やかに掲載を取り下げます(既に配布・転載された媒体等、当スタジオの管理が及ばない範囲を除きます)。
第13条(規約の変更)
当スタジオは、必要に応じて本規約を変更することがあります。変更後の規約は、本ページに掲示した時点から効力を生じるものとします。
第14条(準拠法・管轄裁判所)
本規約の解釈および適用は日本法に準拠するものとします。本サービスに関して当スタジオと会員との間に紛争が生じた場合には、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所といたします。